ワクチンとは、欧米の「毒を以て毒を制す」との考えで、毒性を弱めたウイルスや、死んだウイルスを体内に入れたりして、抗体を作るのが目的です。

国内でのワクチン問題が今までに何度か起きていますので、振り返ってみましょう。

1970年代、天然痘ワクチンの副反応やその他ワクチンをめぐり政府相手に集団訴訟が起きた。さらに、ジフテリア、百日ぜき、破傷風（DPT）の三種混合ワクチンの副反応が問題になったこと、また投与後に2人が死亡したことで接種は一時中断された。数か月後、接種年齢を引き上げるなどして再開されたが、信頼は回復しなかった。
1980年代末から90年代初頭にかけ、はしか、おたふくかぜ、風疹の新三種混合（MMR）ワクチンを受けた子どもたちに無菌性髄膜炎の副反応が報告され、予防接種騒動が再燃。同ワクチンは中止となった。
2013年にはヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチン接種後の体調不良をめぐってマスコミ報道が過熱した。その後、政府はHPVワクチンを公費で受けられる定期接種に残したものの、対象者へ自治体が接種を案内する積極的勧奨を中止。その後の追跡調査で因果関係は証明されなかった。
（内容は、過去の苦い記憶　日本のワクチン展開の影響を懸念　写真3枚　国際ニュース：AFPBB News　から引用しました）

過去に何度もワクチンでの問題が発生しています。
重大な副反応が認められて、接種の中止を余儀なくされた過去が何度もあるのです。
特に子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）については、記憶に新しいと思いますが、くしくも東日本大震災で、一般のＣＭが自粛されている中、公共広告機構（ＡＣ）の映像で盛んに子宮頸がんワクチンの積極的なキャンペーンが行われたあと、体調不良等の問題が続出しました。

さて、今回の新型コロナウイルスに対するワクチンも、政府、医師会、メディアが積極的に煽っていますが、重篤な副反応が出ても、ウイルスによる感染症として取り扱い、死亡者が出ても、因果関係が認められないとして、ワクチンの接種を中止しようともしていません。
ところが、この８月の末には、対象者の５０％は１回の接種を完了する発表しています。

はっきり言います。『政府が積極的に接種を呼びかけるワクチンは、ほとんど問題を引き起こしています』

久々の投稿です。
以前記事を書いてから、新型コロナウイルスや、ワクチンについて、何が事実なのか、いろいろ情報収集し検討した結果、明らかになってきたので、これからは、こまめに情報発信していきます。
政府、メディアの情報を鵜呑みにしている人が、まわりにもたくさんいるのですが、そういう人たちに、正しい情報を発信して、目を覚ましてもらいたいと思っています。

前置きが長くなりましたが、皆さんは、政府、メディアの情報に疑問を感じることはないですか？

　１．ワクチンを接種すれば感染を防げると言っていたのに、
　　　接種した人も感染しますと言っている。
　２．ワクチンを接種すれば重症化を防げると言っていたのに
　　　重症化は防げませんと言っている。
　３．ワクチンを接種した人が、身近にも倒れたり死んだ人がいる。
　等々

これらを納得できるように説明して頂いている動画を見てください。
少し長いですが、有益な情報ですので、この動画を見てから、ワクチン接種をするかしないかを考えてもらいたいと思います。

次の動画は、ワクチン接種後、体内でどのような変化があるのかを説明してくれています。

今回は以上です、これを見ていただけた人は、この真実をまわりにいる、まだワクチン接種を迷われている人に、この情報を伝えてあげてください。

首都圏では、生活に必要な店舗以外の、店舗の営業自粛。また、夜の接客を伴う飲食店に関しては、全国に対して、利用の自粛が発表されています。
企業活動が止まると、今以上に生活に困る人が続出します、実際に倒産・廃業する企業が出てきています。飲食店の場合は、ほとんど個人経営ですから、マスコミで取り上げられる企業数には、そもそもカウントされないわけですから、どれだけの人が、大変な思いをしているのか、想像もつきません。
簡単な手続きで、すぐに手元に現金が渡るようにお願いしたいものです。

４月８日から７都府県に対して、緊急事態宣言が発令されましたが、私はもっと早い段階から、なぜ発令しないのか？と言ってきました。
今日、４月１１日の東京の感染者は、１９７人と聞きましたが、潜伏期間が２週間とすると、少なくとも、その前に、緊急事態宣言が発令されていれば、ある程度は抑えられていたでしょう。今後あと１０日間くらいは、異常な感染者の数が報告されるのは間違いないです。現状でも医療機関が医療崩壊に近づいているなかで、院内感染も何件か報告されていますし、今後、ニューヨークと同様に異常事態が起こらないことを祈るばかりです。

余談ですが、東京都の営業自粛に、理容店を入れるかどうかを検討していましたが、そもそも密集する環境ではないし、理容師・美容師は、国家試験の中で、保健衛生で感染症についても勉強しているのですから、素人ではないのです。営業自粛の話が出たときに、首を傾げてしまいました。とにかく、市民を外出させないために考えたのでしょうがｗ