ワクチンとは、欧米の「毒を以て毒を制す」との考えで、毒性を弱めたウイルスや、死んだウイルスを体内に入れたりして、抗体を作るのが目的です。

国内でのワクチン問題が今までに何度か起きていますので、振り返ってみましょう。

1970年代、天然痘ワクチンの副反応やその他ワクチンをめぐり政府相手に集団訴訟が起きた。さらに、ジフテリア、百日ぜき、破傷風（DPT）の三種混合ワクチンの副反応が問題になったこと、また投与後に2人が死亡したことで接種は一時中断された。数か月後、接種年齢を引き上げるなどして再開されたが、信頼は回復しなかった。
1980年代末から90年代初頭にかけ、はしか、おたふくかぜ、風疹の新三種混合（MMR）ワクチンを受けた子どもたちに無菌性髄膜炎の副反応が報告され、予防接種騒動が再燃。同ワクチンは中止となった。
2013年にはヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチン接種後の体調不良をめぐってマスコミ報道が過熱した。その後、政府はHPVワクチンを公費で受けられる定期接種に残したものの、対象者へ自治体が接種を案内する積極的勧奨を中止。その後の追跡調査で因果関係は証明されなかった。
（内容は、過去の苦い記憶　日本のワクチン展開の影響を懸念　写真3枚　国際ニュース：AFPBB News　から引用しました）

過去に何度もワクチンでの問題が発生しています。
重大な副反応が認められて、接種の中止を余儀なくされた過去が何度もあるのです。
特に子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）については、記憶に新しいと思いますが、くしくも東日本大震災で、一般のＣＭが自粛されている中、公共広告機構（ＡＣ）の映像で盛んに子宮頸がんワクチンの積極的なキャンペーンが行われたあと、体調不良等の問題が続出しました。

さて、今回の新型コロナウイルスに対するワクチンも、政府、医師会、メディアが積極的に煽っていますが、重篤な副反応が出ても、ウイルスによる感染症として取り扱い、死亡者が出ても、因果関係が認められないとして、ワクチンの接種を中止しようともしていません。
ところが、この８月の末には、対象者の５０％は１回の接種を完了する発表しています。

はっきり言います。『政府が積極的に接種を呼びかけるワクチンは、ほとんど問題を引き起こしています』